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昔ながらの景観が残る欧米諸国とは異なり、日本では地震や台風などの天災が発生しやすいことから、住宅が危機にさらされやすくなっています。そのため、注文住宅を建てる際、同時に保険に加入する人も多いです。
そこで、注文住宅を建てる際に加入を検討したい、代表的な保険を3種類紹介します。大切なマイホームを守るためにも、ぜひ参考にしてみてください。
火災保険は、建物の損害に備える保険(損害保険)です。火災はもちろんのこと、落雷や破損、爆発、雪災、盗難などにより建物や家財に損害が生じたと認定される場合などに保険金が支払われます。
火災保険が適用される範囲は「建物」および「家財」です。
「建物」は、家自体はもちろんのこと、家に付随する塀や車庫、物置なども補償範囲に含んでいます。建物に関しては「新価」と「時価」の2種類の補償があります。前者は「新しく家を建てる場合にかかる費用」に、後者は「損害があった時点の家の価値」に基づく金額が支払われます。
「家財」は、家の中にある家具や家電、衣類、雑貨などを補償範囲に含みます。これらに損害が生じた場合、損害額に応じた金額が支払われます。
地震保険は、地震や噴火、津波による損害を補償する保険(損害保険)です。火災保険では適用されない範囲をカバーすることができます。なお、火災保険に加入していることが前提となっており、単体での加入はできません。
地震保険で補償できるのは「建物」および「家財」です。ただし、それぞれが別になっているため、両方をカバーしたい場合には注意が必要です。
なお、火災保険とセットで加入することが前提の保険であるため、地震保険で契約できる保険金額は、火災保険の保険金額の30〜50%と定められています。
家財保険は、火災などによって家の中にある「家財」が損害を受けた際に補償される保険です(損害保険)。
その名前にもあるとおり、家財保険の保証範囲に含まれるのは「家財」です。電化製品や家具、衣服、服飾品などがこれに含まれます。家財が火事や水漏れなどによって使用できなくなってしまった場合に、それらを再度調達する際にかかる費用の一部をカバーできます。
また、家財保険の中には他人のものを壊した場合(日常生活賠償特約)などに補償が受けられるオプションを設けているものもあります。
火災保険の場合は、補償開始日が建物の引き渡し日までに間に合うように加入しておきましょう。建物を建築している最中は施工者に責任が生じますが、建物が一旦引き渡ってしまうと、そこからは家の所持者個人の問題になってしまいます。
地震保険や家財保険については、火災保険とセットで加入することが前提のため、火災保険と同じく、補償開始日が建物の引き渡し日に間に合うように加入してください。
どの保険にも言える話ですが、保険の手続きには時間がかかる場合もあるため、早めの行動を心がけましょう。
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