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耐久性・耐震性

耐震基準とは、建築法によって定められた地震に対する強さの基準のことです。

現在日本で定められている耐震基準は、震度6~7の地震でも倒壊の心配はほとんどないものとなっています。これから注文住宅を建てる場合には、この耐震基準をしっかりクリアしなければなりません。

そこで重要になってくるのが、業者がどれだけ情報開示しているかです。

例えば、まっとうな業者であれば物件を建てる前に地盤調査や地質改良を行っており、その内容や過程を写真とともに報告書として購入者に提供してくれます。それをしない業者は、信頼度が低いと言えます。

また、基礎や建物に、どのような工法や素材を用いて耐震性を確保しているのかを、分かりやすく説明してくれるかも重要です。さらには第三者機関による検査を受け、それを証明する書類がきちんと揃っているなら、信頼度は高いと言えるでしょう。

住宅の耐震性は「耐震等級」でチェック

なお、耐震基準を数値で知る方法としては、住宅性能表示制度の耐震等級があります。これは国が定めた耐震基準に適合しているかを第三者機関が評価するものです。

  • 等級1:極めてまれ(数百年に一度程度)に発生する地震に対して倒壊、崩壊しない。
  • 等級2:等級1の1.25倍の力に対して倒壊、崩壊しない。
  • 等級3:等級1の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊しない。

現代の基準では、最低でも等級1をクリアしていることが求められます。

「耐震」、「制震」、「免震」の違いとは?

一方、現在では、建物が地震に耐えるしくみについても進化しており、「耐震」だけでなく、「制震」や「免震」といった技術が生まれています。文字だけては分かりにくいですが、それぞれの仕組みは以下の通りです。

■耐震構造

建物自体に強度を持たせ地震の揺れに抵抗するしくみ。壁に筋交いを入れたり、部材に金属補強を用いる方法が主流です。2×4では壁を「面」で支えることで強度をだしています。

■制震構造

耐震構造に振動エネルギーそのものを吸収する装置を組み込んだもの。自動車部品で言うショックアブソーバー的な装置を壁面に採用する方式が主流です。

■免震構造

基礎と建物の間にベアリング装置などを設け、建物に伝わる揺れを軽減する装置です。効果は高い反面、導入費用も高価です。

もはや必須となった地盤調査

注文住宅を建てる土地の地盤調査も欠かせません。

2000年の法改正により、地盤の強度に応じた基礎をつくることが定められ、事実上義務化されています。また2009年の瑕疵担保履行法により、地盤調査はますます必須となっています。

一般的なのはスウェーデン式サウンディング調査というもので、プラン完成後の敷地配置図に基づき、建物の4隅と中央などを調査します。調査の結果、改良が必要な場合は、セメントを円柱状に流し込むなどの補強が必要となり、費用も程度に応じて50万円~300万円まで幅があります。

なお、建て替えの場合でも、基礎の形状などが変われば地盤の改良が必要となるケースがあるため、改めて地盤調査を行う必要があります。

 
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